■・もし、ウクライナのゼレンスキーが戦いをえらばす、何らかの平和的解決を模索する｢先憂的な政治手腕｣の大統領なら尊い人命と多くの財産が失われることもなかっただろうと思うと残念でならない。

・自国の利益を優先し侵略したプーチンの罪は大きい。
・この紛争を利用し勢力拡大を続けるバイデンの罪も大きい。
・なんと「愚かな指導者たち」だろうか。

・人は、歴史から何を学んできたのだろうか。

・相手の立場を理解し、お互いにその領域を侵さないルールがあり、すぐれた指導者達はお互いにそれを守ってきた。

・21世紀、愚かな指導者達の無能さで人類の危機さえ迎えようとしている。
・戦争は「正義も被害者も加害者もない」怒りさえ沸いてくる。

・悲惨な歴史が、再び繰り返すのかと思うと残念であり、いつも犠牲になるのは武器を持たない市民たちである。

・ウクライナでは、毎日戦闘が行われ、多くの兵士や市民が毎日死んでいる。
・その光景は悲惨で見るに堪えない。見るに堪えないからTVでは放映していないようだ。
・しかし、戦争の愚かさと恐怖の実態は、見るに堪えなくても情報を提供しなければならない。

・いま毎日報道されるウクライナ侵略戦争は、まるでTVゲームのようだ。

■・2019年、親欧米派の大統領｢ウォロディミル・ゼレンスキー｣(44歳)が、ウクライナ国民の74%の圧倒的支持で大統領に選出された。

・ゼレンスキーが自ら創った新党「国民の僕」党も、424議席中240議席以上を占める圧勝で彼は政権の座に着いた。

・ウクライナ国民はドラマ「国民の僕」で、ウクライナの腐敗する政治家たち、蔓延する縁故主義、浪費される税金、放置されたインフラ、脱税に奔走する資産家など、ウクライナ社会の腐敗と現状に怒り戦う青年の姿を描き出した。

・このドラマの主役が「ゼレンスキー」であり、ドラマは人気番組となった。

・このイメージに重ねあわせて彼は大統領選に出馬し当選した。

・国民的俳優として人気を得て指導者となり、自らの新党｢国民の僕｣を立ち上げ、0議席から240議席を獲得し政権の座に着いた。

・しかし、現実はドラマと実際の政治は異なる。
・ゼレンスキー大統領の任期中にも汚職や腐敗は一向になくならず、国民はゼレンスキーに失望し、その支持率は、25%まで下がっていた。

・しかし、そこにロシアが侵攻した。
・ゼレンスキーは、侵攻と戦う大統領として国民に呼びかけ支持率は90%に上がった。

・近代戦争の恐ろしさを知らないのか、この大統領はいまや世界を巻き込む戦いをしている。

・かって、ナチス党を立ち上げ、国民の圧倒的な支持で政権を獲得して、世界を巻き込む第二次世界大戦を起こしたドイツの「ヒトラー」と同じプロセスで登場したゼレンスキーは、「ヒトラー」と同じ匂いがする。

・同じ匂いがするという意味は、ドイツ国民は熱狂的に「ヒトラー」を支持した。
・ウクライナ国民は熱狂的に「ゼレンスキー」を支持した。
・どちらの国民も「熱狂的な指導者」を登場させている。

・ロシアの侵略戦争は、このゼレンスキーが就任後に打ち出したウクライナの「EUとNATO軍参加」への政策表明にあることを忘れてはならない。

■・このウクライナ侵略戦争で｢漁夫の利｣を得るのは誰なのか。それはアメリカです。

・アメリカは、平和政策を推し進めるのではなく、ロシアを国際社会から孤立化させ、厳しい経済政策でロシアの国力を低下させることをのぞんでいる。

・まさにアメリカは、ウクライナ国民を犠牲にして、米国の利益のため政策を進めていると考えるのは、思い過ごしでしょうか。

---

■・ロシア石油に肩代わりする国際石油資本の増益

■・欧州は、ロシアにエネルギ供給(天然ガスと石油)を依存していた。
・侵略戦争後、それが止まり、欧州は「米国と英国系の石油資本」にエネルギの供給を依存している。

・これで笑いが止まらないのは、米英系の国際石油資本｢メジャー｣です。

---

■・大量に消費される兵器と軍事産業(兵器企業)の増益

■・米国は大量の兵器を生産し、この戦争でNATO諸国やウクライナに大量に提供している。米国の軍事産業もこの戦争の増益で笑いが止まらない。

・この戦争の黒幕は明らかに米国であり、紛争を調停する姿勢は見られず、侵略戦争で｢漁夫の利｣を得ているのは、明確にアメリカなのです。

■・この侵略戦争で「核」が使われないことを祈るしかありません。「核」は、核兵器だけではありません。

・ウクライナは原発大国で、かって事故を起こした｢チェルブイリ原発｣を始め、15の原子力発電所があります。

・もし原発への破壊行為があったらヨーロッパ中にその被害が拡大します。

・ロシアは、原発の破壊行為はしないだろうと考える。
・ウクライナには、多くのロシア人がいる。
・さらに原発の破壊は、ロシア国内にも大きな影響をもたらすからだ。しかし、追い詰められるとわからない。

・紛争の拡大を望む米国が、CIAの工作員を使ってウクライナにある「原発」を破壊するかも知れないと憶測すれば、それだけでも身震いがする。
・アメリカは自国の利益のためには何でもする国だから。

・アメリカという国は、そんなことを平気でやる国で、歴史を見ればよくわかる。私の幻想だろうか。

・日本のマスコミは、米国の｢漁夫の利｣については、一切報道していない。
・誰かによって報道制限されているのか、または、報道陣達が、ノー天気ですっかり骨抜きになっているのかも知れない。